インプラントは保険適用ですか？

2023年12月03日 []

インプラントは保険適用ですか？

インプラントとは、歯を失った部分に人工の歯根を埋め込み、その上に人工の歯を装着する治療法です。インプラントは、見た目や噛む機能が天然の歯に近いというメリットがありますが、一般的には高額な費用がかかるというデメリットもあります。では、インプラント治療は保険適用になるのでしょうか？

この記事では、インプラント治療が保険適用になる条件と、保険適用外の場合の費用負担の軽減方法について解説します。

インプラント治療が保険適用になる条件

インプラント治療は、歯科治療の中でも先進的な技術を用いたものであり、一般的には自由診療（保険外診療）として扱われます。しかし、一定の条件を満たす場合には、インプラント治療が保険診療（保険適用診療）として行えことも稀にあります。

インプラント治療が保険適用になる条件は、以下の通りです。

• 病気や事故などによって、顎の骨が広範囲に渡って欠損した場合
• 生まれつきの1/3以上の顎の骨の欠損や形成不全がみられると診断された場合

このように、インプラント治療が保険適用になるのは、非常に限られたケースであり、虫歯や歯周病、加齢などによって歯を失った場合は、保険適用外となります。

また、インプラント治療の保険適用には、年齢制限があることも知っておく必要があります。一般的に、保険適用の対象となるのは20歳以上の患者さんです。これは、顎の成長がほぼ完了する年齢を考慮しているためです。

さらに、保険適用となる場合でも、使用される材料や治療法に制限があることがあります。例えば、チタン製のインプラント体を使用することが多いですが、保険適用の場合は特定の種類や大きさに限定されることがあります。

保険適用外のインプラント治療と比較すると、選択できるオプションが限られる可能性がありますが、費用面では大きな違いがあります。保険適用の場合、患者さんの自己負担額は通常の歯科治療と同様に3割程度になりますが、自由診療の場合は全額自己負担となります。

ただし、保険適用のインプラント治療は、前述の条件を満たす必要があるため、実際に受けられる患者さんは限られています。多くの場合、歯科医師との詳細な相談を経て、保険適用の可否が判断されます。保険適用外となった場合でも、他の治療法（ブリッジや入れ歯など）の中から、自身の状況に最適な方法を選択することができます。

インプラント治療が保険適用外の場合の費用負担の軽減方法

インプラント治療が保険適用外の場合、全額自己負担となりますが、費用負担を軽減する方法があります。それは、医療費控除と高額療養費制度を利用することです。

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円以上（所得によって異なる）であれば、所得税の控除を受けられる制度です。医療費控除を受けるためには、翌年の確定申告期間に、医療費の領収書や源泉徴収票などを税務署に提出する必要があります。

インプラント治療は医療費控除の対象となりますので、確定申告をすることで、税金の還付を受けることができます。

高額療養費制度とは、1か月あたりの自己負担額が一定の基準額を超えた場合、その超過分を保険組合や市区町村から還付してもらえる制度です。

高額療養費制度を利用するためには、医療費の領収書や保険証などを保険組合や市区町村に提出する必要があります。インプラント治療は、保険診療と自由診療の両方が含まれる場合がありますが、保険診療の部分は高額療養費制度の対象となりますので、還付を受けることができます。

インプラントと保険適用のまとめ

インプラント治療は、一般的には保険適用外となりますが、病気や事故などによって顎の骨が広範囲に渡って欠損した場合や、生まれつきの顎の骨の欠損や形成不全がある場合など、一定の条件を満たす場合には、保険適用になることがあります。

また、保険適用外の場合でも、医療費控除や高額療養費制度を利用することで、費用負担を軽減することができます。インプラント治療を受ける前には、自分の状況に応じて、保険適用の有無や費用の見積もりを歯科医師に相談しておくことが大切です。

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